中国の経済活動低迷や長期化するロシア・ウクライナ紛争などにより合成ゴムの需要に不透明感が漂っている。合成ゴム市場が低迷する中で中国などの増産から需給が緩み、市況は低下している。今後も合成ゴム市場の回復材料が見当たらない中で、競争は一層、激しくなってくることが予想される。ここ数年、日本では業界再編が進行しているが、原材料や輸送費など製造コストの上昇で各社の採算性は悪化している。収益体質の改善のため、上昇する物流コスト削減に向けた輸送手段の連携が求められるなど新たな局面を迎えようとしている。

　合成ゴムは自動車部品から工業部品、雑貨、医療などさまざまな分野のゴム製品に使われており、とくにスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）やブタジエンゴム（ＢＲ）は主用途の自動車タイヤの需給に影響される。２０２２年の国内タイヤ生産は１億３２４５本と前年比３・７％減となった。約７割が履き替え（リプレイス）向けだが、２２年は年後半から物価高を背景にした心理的影響からタイヤの履き替え需要がダウンした。新車タイヤも世界的な半導体などの供給不足から新車生産が減少したことから前年比０・９％減となり５年連続で前年を下回った。日本ゴム工業会がまとめた合成ゴムの品種別出荷量では、自動車タイヤ・チューブ向けは前年比３・０％増となったが、前年の２ケタ成長から減速した。また、アクリロニトリル・ブタジエンゴム（ＮＢＲ）やクロロプレンゴム（ＣＲ）などの特殊合成ゴムはゴムベルト・ホースなどの工業用品や医療用手袋など非自動車用途が６～７割と推定されるが、景気低迷から工業用品向けは前年比１７・２％減とマイナス成長を余儀なくされた。

　２２年の合成ゴムの国内消費量はこれらゴム製品の低迷から７６万９２００トン（前年比４・６％減）と２１年の回復傾向から一転して暗雲が垂れ込めてきた。また、輸出も海外需要が盛り上がりに欠け、前年比１２％の落ち込みをみせ、国内生産は１３７万８４１０トン（６・９％減）と減った。

　経済産業省の化学工業統計の品種別生産・出荷量をみてもＳＢＲの生産が４４万４５４０トン（１４・２％減）、出荷が４１万２９９６トン（１３・２％減）、ＢＲの生産が３０万６２３４トン（０・４％増）、出荷が２７万５５４７トン（５・４％減）、ＮＢＲの生産が９万５７８４トン（１７・５％減）、出荷が８万７６８６トン（２１・４％減）と主な品種が低迷した。

　＜高価格タイヤは好調　車部品向け　供給過剰続く＞

　２３年に入っても合成ゴム需給に不透明感が漂う。２３年の月別国内販売台数は半導体不足などが解消され、前年月を上回っており、回復の兆しをみせているもののコロナ禍前の水準には戻っていない。また、自動車タイヤの生産は２３年４月以降、増加傾向を示しているが、高価格のリプレイスタイヤは好調なものの汎用品の荷動きは鈍い。自動車タイヤ以外の自動車部品向けの合成ゴム需要は先行きが不安な状態。自動車部品の生産は、自動車の減産にも関わらず、サプライチェーンの維持のため部品生産は続けられ、在庫は過剰となっていた。現在、在庫は調整されているものの、２４年の春先まで続くとされる。また、合成ゴムを含む石化製品の生産拠点であるエチレンセンターの稼働率が８０％を割る月が出るなどデマンドは弱いと業界はみている。

　一方、合成ゴムの海外需給は中国の都市封鎖にともなう経済活動の低迷や、ロシア・ウクライナ紛争による欧州の景気減速などを背景に不透明な状況下にある。

　ＳＢＲは汎用の乳化重合ＳＢＲ（ＥＳＢＲ）の需給は過剰状態にあり、価格競争は激化の一途を辿る。とくに中国の増産から市況は下落している。同国の経済低迷から自動車生産の回復が遅れ、タイヤ販売も低迷し、ＳＢＲ需要は減少している。ただ、中国は石化製品の自製化が進行しており、ＳＢＲを含めて合成ゴムの供給が過剰となっている。また、韓国勢が中国を含めたアジア域内でＥＳＢＲなど汎用合成ゴムの販売攻勢をかけているが、中国が吸収できず、供給過剰の一因ともなっている。

　低燃費高性能タイヤ（エコタイヤ）で使われる溶液重合ＳＢＲ（ＳＳＢＲ）は、競争力のある製品として日本メーカーが注力しているが、２０年頃から需要は下降気味となっている。ただ、２０５０年のカーボンニュートラル実現に向け、自動車業界では電気自動車（ＥＶ）市場の拡大、タイヤ業界ではタイヤのさらなる省燃費・耐摩耗性能向上などの取り組みが加速しており、今後、エコタイヤの重要性は高まり、ＧＤＰ並みの成長が期待されている。

　ＳＳＢＲは技術的な障害もあり、参入企業が少ないが、ここにきて中国がＳＳＢＲの生産能力を上げている。ＳＳＢＲの生産能力は中国の全ＳＢＲの約２割弱と推定されるが、ＥＶの国内需要増加などからＳＳＢＲの自製化率を増やす可能性はあり、今後の動向が注目される。

　＜中国・欧州でも低迷　ブタジエン価格　不安定に＞

　合成ゴム市場の低迷は中国のほか欧州でも起こっている。ガソリン価格の高騰から車での移動が敬遠され、タイヤのリプレイス需要がスローダウンしていると推測され、ＳＢＲの需要低迷につながっている。また、ロシア・ウクライナ紛争が合成ゴム需給に多大な影響を与えている。ロシア・欧州または欧州地域における米国・日系タイヤメーカーの減産から同国へ流れていたＳＢＲやブチルゴム（ＩＩＲ）、ポリイソプレンゴム（ＩＲ）といった合成ゴムが行き場を失い、中国などアジア市場へ流入し、市況低下の要因の一つとなっている。また、ＩＲはロシアが世界最大の生産国であり、ＩＲの生産減から不足分が天然ゴムへシフトしていると言われている。

　アジアや欧州の合成ゴム需要に加えて、原料ブタジエンの価格動向の予想が難しくなっている。アジアブタジエン価格は２２年度１Ｑの１トン当たり１４００ドル近辺からナフサ価格の下降と合成ゴム需要の低迷から３Ｑには８００ドルを下回った。その後、ナフサクラッカーの減産などから１０００ドルまで反転したものの中国のエチレン増産にともなうブタジエンの生産増や、長引く欧州の合成ゴム市場低迷から余剰品がアジア域内に流入し、需給が崩れ、２３年度１Ｑには８００ドル後半まで下落した。足下は原油・ナフサ価格の上昇から１１００ドル近くまで回復しているが，原油・ナフサの先高感からアジアや中国トレーダーがブタジエンを先物買いしているとの見方もある。いぜん、中国のブタジエン増産は続いており、アジア域内での供給過剰から市況は下がる可能性はある。

　中国経済は２３年初めにゼロコロナ政策の終了で回復したものの、不動産景気の低迷などから中国の合成ゴムの荷動きは鈍い。また、ロシア・ウクライナ紛争の長期化は欧州市場の回復を遅らしている。

　好調な米国の自動車販売や、新車生産に連動した南米の自動車部品生産の増加で、堅調に推移している北南米の合成ゴム需要も米国でのＵＷＡ（全米自動車労組）の労働争議が拡大・長期化拡大すれば自動車供給に影響する恐れがある。また、さらなる金利上昇による新車購入意欲の冷え込みなど合成ゴム需要が下振れする要因があり、予断を許さない。

　＜高付加価値品に力　物流共同化も検討課題＞

　厳しい事業環境の中、日本の合成ゴム各社は主原料価格に応じた販売価格の改正や徹底したコスト削減など収益構造の改善に取り組むとともに大口需要家であるタイヤメーカーの新製品開発への対応や独自付加価値製品の拡販を積極化する。

　＜収益構造の安定化へ　フッ素ゴム代替も照準＞

　日本ゼオンは、ＳＢＲなど汎用合成ゴムは中国や韓国などの増産から競争が激化しており、市況に左右され収益が安定しない輸出を減らし、収益構造を変えてきた。今後も国内ユーザーへの安定供給により内需を取り込み、サステナブルなビジネスを確立する。一方でＮＢＲなど特殊合成ゴムの拡販に注力する。なかでも水素化ニトリルゴム（ＨＮＢＲ）「Ｚｅｔｐｏｌ（ゼットポール）」は設備増強と新規需要開拓に乗り出す。ＨＮＢＲは、優れた耐油・耐熱性により自動車用のパッキン、ダイヤフラム、ホース、タイミングベルトなどで需要が増加している。最近ではＰＦＡＳ問題からフッ素ゴム代替の需要増が見込まれている。

　国内市場は自動車部品の在庫調整などから伸び悩んでいるが、海外市場は自動車保有年数の長期化でリプレイス部品向けが増加しているほか、新規では電動バイクのベルト向け需要がある。これらゼットポールの需要増加に対応するため設備の拡充に取り組んでいる。生産拠点は日本（高岡工場）と米国テキサス工場の２つを構えており、今年、高岡工場（年産４０００トン）でボトルネック解消を実施ずみ。加えて２５年の稼働予定でテキサス工場（年産５０００トン）を増強する。テキサス工場増強後は、世界全体の生産能力が約２５％増える。

　また、ゼットポールの用途として高成長が期待されるものにリチウムイオン電池（ＬｉＢ）用の正極バインダーがある。同社は、１９９５年からＬｉＢ用水系負極バインダーの販売を開始している。ほかにも正極、機能層（セパレーター）用材料やシール材を展開している。水系バインダーは負極向けで普及しているが、溶剤系が主流の正極向けも環境保全機運を追い風に伸長してくることが予想される。こうした背景から米国の子会社ゼオンケミカルズ（ケンタッキー州）のテキサス工場でＬｉＢ用水系バインダーの生産設備を新設し、北米ＥＶ市場が立ち上がる２６年に備え、生産を始める。合成ゴム、ＬｉＢ用材料共に、今後も付加価値の高い特殊品を中心に、地産地消をコンセプトにしたグローバル供給体制を構築していく。

　＜「知の探索系」に転換　マイクロプラ対策品も開発＞

　ＥＮＥＯＳマテリアルは、溶液重合スチレン・ブタジエン（ＳＳＢＲ）を主力製品とするエラストマー事業のマインドセットを「知の探索系」へ変え、ビジネス拡大に挑む。

　同社は、ＥＮＥＯＳがＪＳＲから買収したエラストマー事業を継承し、２２年に設立された。ＪＳＲは生産・販売量で世界トップレベルを誇るＳＳＢＲをはじめ合成ゴム製品の高いシェアを持つが、グローバル競争の激化から収益体質が悪化していた。ＥＮＥＯＳマテリアルは、価格競争の激しい乳化重合ＳＢＲ（ＥＳＢＲ）の設備合理化、低収益品種の撤退など事業構造改革を敢行し、体質改善を果たした。２３年からはマインドセットを「知の深化系から知の探索系へ」変えることで、エラストマー事業でのＳ－ＳＢＲ、電池バインダーに次ぐ第三の柱を探索し次なる成長を目指す。

　成長戦略製品の一つであるＳＳＢＲは主にタイヤトレッドの原材料として使われており、タイヤメーカーが取り組んでいる環境負荷低減に対応した製品開発を進めていく。その一つがタイヤの耐摩耗性を向上させることで、道路を走行する際にタイヤの摩擦により生じるマイクロプラスチックの発生を減らすＳＳＢＲの新グレード開発を進めている。

　供給面では、四日市（年産能力６万トン）、タイ（同１０万トン）、ハンガリー（同６万トン）に工場を持つ。現在、四日市とタイは高稼働を維持しているが、ハンガリーは足元での欧州におけるＳＳＢＲの補修タイヤ市場の低迷が影響して余力がある。ＳＳＢＲの中長期的成長を睨み、主力市場の欧米タイヤメーカーへプロモーション攻勢をかける。

　また、ＳＳＢＲなど合成ゴム製品の自動車依存率が７割と高いことから、コアコンピダンスである高分子技術やブタジエンなどＣ４・Ｃ５留分を生かした新たな市場開拓に取り組んでいく。

　ただ、各社の自助努力だけでは事業存続を含めて製品の安定供給に支障をきたすことが考えられる。すでに一部の原材料で各社間の相互融通が行われているが、物流業界の２４年問題により物流費の高騰が予想されることから、化学企業が乗り出している共同物流化を合成ゴム業界でも検討していく必要がある。