新型コロナウイルス感染症の収束にともなう人流回復や、脱マスク化によるメイク需要拡大、さらには訪日外国人客によるインバウンド（訪日外国人客）需要復活などを受け、２０２３年は化粧品需要の本格的な回復が期待されている。

　こうしたなか化粧品ＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）／ＯＤＭ（相手先ブランドによる設計・生産）各社は、スキンケアや中・高価格帯のヘアケア製品を中心に受注を拡大。さらなる成長に向け研究開発力、デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）の強化と並行し、設備投資による供給能力拡大に向けた動きも活発化している。大手ＯＥＭ／ＯＤＭを中心に、工場を持たないファブレスメーカーをはじめ新興企業からの受注が伸長するなど、今後もアウトソーシング化に対応した製造部門への投資は進んでいくとみられる。

　矢野経済研究所によると、２２年度の化粧品受託製造市場（事業者売上高ベース）は、前年度比７・２％増の３３１６億円で、コロナ禍の影響を受けた２０年度から２年ぶりにプラス成長となった。行動制限の緩和による外出機会の拡大や、インバウンド需要の復活に向けた動きが進んだことで、国内化粧品市場における需要回復の足掛かりになったと分析している。

　２３年度はこうした動きがさらに強まり、コロナ禍前の水準を超える３４４５億円へ成長すると予測。ブランドメーカーからの新規・リニューアルオーダーの規模や発注頻度も勢いが増すとみている。この一方で、原材料や容器・包装資材、光熱費、物流人件費などの高騰にともない、これまでコスト吸収に努めてきたＯＥＭ／ＯＤＭ各社においても価格改訂の実施が進む見通しだ。