化粧品の力を信じ、より美しい世界をつくる－。このような理念の下、継続してＪ－ｂｅａｕｔｙの世界への発信、価値向上に住商コスメティクスは努めている。コロナ禍を経て、市場環境が大きく変わるなか、国内化粧品メーカーや原材料企業の勝ち筋は十分あるとし、各社と手を携え、海外市場については欧州、米州地域への注力に加え、アジアに打って出る仕組みや体制づくりに邁進する。

　２０１９年に住友商事の化粧品中核会社として産声を上げた住商コスメティクスは、化粧品素材と化粧品製造（ＯＤＭ）の両輪で事業を展開している。前者では今年４月に海外グループ会社の統合を完了。目下、各社トップが参加するワークショップを開き、各社機能の横軸を刺す取り組みや次の事業モデル構築にグループ一丸となって臨んでいる。後者については、イタリアのインターコスグループと協力し、市場変化を先取りした顧客サービスの提供を行っている。

　市場変化のスピードが顕著に速くなり、従来の事業モデル見直しが急務との認識。デジタル化も大きく、地域のみならず世界の消費者志向をにらんだ事業モデル構築が欠かせないとする。加えてＳＤＧｓ視点でのモノづくりやサービスが標準になるともにらむ。

　こうした観点に立ち、新たなサプライチェーン（ＳＣ）構築などに力を注ぐ。住商フーズと実施中の食料残渣を化粧品原料に利活用している取り組みはその一環。ホリスティックコンセプトブランドとの共同開発も始まった。単独では難しい取り組みも連携や協業によって乗り越える方針。戦略実行のため、さらなる人材・組織強化を図っており、理念に賛同し意欲ある人材を業界から広く募っている。

　既存事業の強化と並び、市場の大きな変化を捉えた次世代事業モデルの実現をキーワードに、それぞれ実行と変革につなげていくことが最大のテーマだ。