２０２３年のノーベル生理学・医学賞に輝いたメッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）研究。新型コロナウイルスワクチンで２０２０年に実用化され、世界人口のおよそ７割が接種した。これだけ大規模で短期間に臨床上の有効性や安全性が積み上がったモダリティ（治療手段）は過去に例がなく、新たな創薬技術として応用範囲が広がるのは確実だ。異例の速さでｍＲＮＡ産業のサプライチェーン形成も進んでおり、ＡＧＣや富士フイルム、第一三共など日本勢も存在感を高めている。

　ｍＲＮＡには、生体がたんぱく質を作る際の設計図（遺伝情報）が組み込まれている。遺伝情報は４種類の核酸の配列で決まり、核酸配列の設計や合成は工業化が可能だ。生体内で狙ったたんぱく質を作りだせれば病気の予防や治療につなげられ、医薬品応用の挑戦が続いていた。

　ところが、人工合成したｍＲＮＡをそのまま生体内に入れると、異物と見なされて炎症反応が起き、医薬品にならない。

　今回受賞した米ペンシルベニア大学のカタリン・カリコ特任教授とドリュー・ワイスマン教授は、４種類の核酸の一つ「ウリジン」を、化学修飾した「シュードウリジン」に置き換えたｍＲＮＡは生体内の免疫受容体から逃れられ、炎症反応を抑えられることを０５年に発見した。

　シュードウリジンは新型コロナウイルスワクチンに使われ、このシュードウリジンを医薬品向けに大量生産できるのは世界でも一握りの企業で、米サーモフィッシャーサイエンティフィックやヤマサ醤油が担う。

　体内で分解されやすいｍＲＮＡを分解されないように、ｍＲＮＡの末端にキャップ構造を人工的に付ける技術を新潟薬科大学の古市泰宏客員教授が１９７０年代に発見した。古市氏は昨年亡くなったが、ｍＲＮＡ医薬の実用化は日本人研究者の功績が大きい。ただ、キャップ構造を付与するための試薬は米トリリンクが独占するのが実情だ。

　コロナワクチンの実用化を機に、ｍＲＮＡを量産するサプライチェーンも作られつつある。カリコ氏と共同研究に取り組んだ東京医科歯科大学の位髙啓史教授は「現在、日本の存在感は決して大きくないが、むしろ全てはこれから。日本独自の技術を発揮できる場面が必ずあり、とくに開発・製造受託（ＣＤＭＯ）は重要な領域」と話す。

　ｍＲＮＡの製造プロセスを大きく分けると、（１）培養技術を用いたプラスミドＤＮＡの設計・作製、（２）プラスミドＤＮＡから酵素合成によるｍＲＮＡ転写、（３）脂質ナノ粒子（ＬＮＰ）など薬物送達技術（ＤＤＳ）による製剤化－の３つ。

　プラスミドＤＮＡ作製時に用いる酵素材料はスイスのロシュ・ダイアグノスティックスなど欧米勢が高シェアを握るが、タカラバイオも新製品を投入し、事業機会を取り込む。ＣＤＭＯでは独メルクやＡＧＣ、カネカなどが競い合う。

　プラスミドＤＮＡをｍＲＮＡに転写合成する際に使う酵素試薬でもロシュ・ダイアグノスティックスなどの欧米勢が強い。ＣＤＭＯではスイス・ロンザや韓サムスンバイオロジクスのシェアが高い。日本勢はタカラバイオが滋賀県内の工場を増強し、ベンチャーのアルカリス（福島県南相馬市）が同県内に先ごろ量産工場を稼動させた。

　製剤化に用いるＬＮＰの原材料は、独エボニックインダストリーズや日油が大手メーカーだ。製剤化は独メルクや米サイティバのほか、富士フイルムも富山県の拠点で製造を担う。アルカリスは２４年春までにｍＲＮＡ原薬からＬＮＰ封入までの製造体制を整える。

　現在、世界で承認されているｍＲＮＡ医薬はコロナワクチン向けの３製品で、米ファイザー、米モデルナに続いて第一三共の製品が８月に日本で承認された。少ない接種量で効果を得られる次世代ワクチンをＭｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａファルマや阪大微生物病研究会が海外企業やベンチャーと組んで開発に取り組む。

　国立医薬品食品衛生研究所の調査（９月１９日時点）では治験段階に感染症ワクチン、がんワクチン、難病治療向けなど約１２０プロジェクトが世界で進む。先行するのは米モデルナや独ビオンテック、独キュアバックで、米ファイザーや米ジェネンテックなどの製薬大手とも提携する。

　位髙教授は、ｍＲＮＡ研究のノーベル賞受賞の背景について、カリコ氏らのこれまでの研究成果の評価とともに「コロナワクチンに続く新しい創薬、とくにがんワクチンで非常に有望な臨床試験成績なども出始めており、今後のｍＲＮＡ創薬に対する高い期待の表れ」と話す。

　がんワクチンでは、モデルナと米メルクが連携し、皮膚がんの一種、メラノーマを対象に最終治験段階にある。日本でもｍＲＮＡ創薬ベンチャーが立ち上がり、ナノキャリアが６月にＮＡＮＯ　ＭＲＮＡに社名を変えて本格参入したほか、名古屋大学発のクラフトンバイオテクノロジーが昨年３月に設立された。