欧米の石油メジャー５社が、原油やガスによる確実な収益確保にいっそう軸足を戻しつつある。中長期的な収益源の確保に向け、深海油田や未開発地域での開発投資を再び拡大する動きが目立つ。脱炭素の戦略は洋上風力といった再生可能エネルギーから、液化天然ガス（ＬＮＧ）や二酸化炭素の回収・貯留（ＣＣＳ）など従来の油ガス事業とのシナジーが見込める分野へと重点が移る。

　欧米メジャー５社の２０２５年通期決算は、原油価格の下落を受け概ね減収減益だった。各社は中長期的な収益源の確保に向け、南米沖やアフリカ沿岸といった地質リスクが高い地域にも積極的に進出し権益取得を加速している。

　とくに米国系が際立つ。エクソンモービルは南米ガイアナで大型油田を相次いで発見した勢いを背景に、トリニダード・トバゴ沖やリビア沖の鉱区に関心を寄せるほか、南米北岸の新海域での探鉱活動を強化している。近年慎重姿勢を続けてきた米シェブロンも、２５年以降はブラジル沖の深海域やアフリカ西岸の新興海域など複数の国で権益取得に動き、高リスク地域への挑戦姿勢を示し始めた。

　欧州勢でも上流回帰が広がる。仏トタル・エナジーズは、米メキシコ湾の深海権益に加え、南米スリナム沖の新規海上ブロックに参画。深海開発技術と低コスト生産を強みに、３０年に向け年率３％の生産増を掲げて投資を継続する構えだ。英ＢＰもメキシコ湾や北海など既知の地質で技術的優位がある地域を中心に、周辺探鉱や中核資産の権益強化を進め、確実に開発余地をひろい上げる戦略をとる。

　脱炭素関連では、再生可能エネルギー中心の戦略から、既存の油ガス事業と相乗効果を持つＬＮＧやＣＣＳへ重心が移っている。英シェルは２５年に米国東海岸沖の洋上風力に関連して約１０億ドルの減損を計上したのち撤退。代わってＬＮＧを成長の柱に据え、３０年まで年率５％の販売増を計画する。

　シェルとトタル・エナジーズはノルウェーの石油大手エクイノールと組みＣＣＳ事業を手がける合弁企業ノーザンライツに出資しており、２５年に第１期の二酸化炭素（ＣＯ２）貯留を開始した。さらに第２期では約７億ドルの投資を最終決定し、ＣＯ２の輸送および貯留能力を２８年度以降に年１５０万トンから５００万トン以上に引き上げる計画。