長瀬産業は２０２５年３月期、全事業セグメントにおいて売上総利益率が向上し、売上総利益、営業利益ともに前期を上回り過去最高となった。営業利益も目標指標（ＫＧＩ）の３５０億円を超える３９０億円を計上し、過去最高を達成した。

　「前期は変革の土台作り、グループ全体を筋肉質に転換するための施策を推し進めた。ＲＯＩＣ経営の浸透、不採算事業の整理、経営のスピードアップなどに力を入れた」（上島宏之社長）。こうした取り組みの成果が結果に表れた。

　国内は主に半導体業界向けの材料や変性エポキシ樹脂の販売増加、海外は円安の影響に加え、主に米州での食品素材販売やグレーターチャイナでの半導体関連ビジネス、アセアンでの樹脂販売の好調により国内外ともに増益となった。

　一方、生活関連の米Ｐｒｉｎｏｖａ（プリノバ）グループは、商社業は堅調なものの、製造業で新工場の稼働率が目標に届かないなど苦戦した。ナガセヴィータの香粧品素材の販売も低調だった。

　海外展開では、インド、メキシコ、ブラジル、インドネシアを、継続的な成長を見込むグローバルサウスとして育成領域に位置づけている。インドでは樹脂販売の拡大を目指し、台湾のディストリビューターと合弁会社を設立、６月から営業を開始した。また日本航空電子工業とは、ＵＳＢチャージャーやコネクターの販売拡大へ向けた合弁会社を設立した。メキシコではアテックス（大阪府）とｘＥＶ車（電動化車両）向けの部品を製造する合弁会社を設立。ブラジルでは食品素材の卸売りや製造・販売を展開するアプリノバ社を４月に買収し傘下に入れた。

　今期は中期経営計画ＡＣＥ２・０の最終年度となり、売上高および各段階利益のすべてが過去最高になると見込む。ＫＧＩである営業利益３５０億円は２４年３月期にすでに達成したため、この継続に加え、ＲＯＥ８％の達成を目指す。