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  • 化学品商社特集 三井物産ケミカル、高収益生む商社機能を検討
  • 2025年7月7日
  •  三井物産ケミカル(MBC)は2009年に三井物産ソルベント・コーティングと物産ケミカルが統合して発足した。国内取引・貿易する製品は溶剤、塗料・塗料原料、樹脂、粘接着剤、ポリウレタン・ウレタン原料、化成品、工業薬品など広範囲に及ぶ。前期と今期でカ性ソーダ、フェノールチェーン製品の取り扱いが増え、顧客ポートフォリオが強化された。石化企業の設備・業界再編や事業撤退などが顕著になるなか、業界動向を注意深く観察し、臨機応変な対応をしなければ取り残されるという危機感を持っている。サプライヤーとユーザーの安定成長に貢献し頼られる存在であり続けるために、商社としてどういった機能を発揮できる余地があるのかを検討し、すぐに実行に移していく。

     24年度からは組織風土の改革に取り組んでいる「公平性・説明責任・透明性を重視する経営を部署ごと、月次ごとに徹底するようにした」など意識付けを開始した。また、一人で何役もこなせる人材育成を目指している。続いて今期は機構改革を実施。商品軸での本・支部制に移行し、基礎化学品本部、機能化学品本部、ウェルネス事業本部で構成する組織体制にした。

     基礎化学品本部は、従来のトレーディングビジネスを担うが、外部環境に応じて変動する取り扱い製品の再編や数量の増減に人員配置などを臨機応変に対応させて収益を確実に上げ続ける必要がある。

     スペシャリティマテリアル、パフォーマンスマテリアルの2事業部からなる機能化学品本部とヘルスケア、パーソナルケア領域を取り扱うウェルネス事業本部は今後、商社ならではの機能を発揮して利益を上げる役割を担う。高いボラタリティが避けられない基礎化学品のトレーディングに対し、市況に影響されにくく「収益の下方耐性を持った」(八田直社長)事業ポートフォリオにする必要があり、ビジネスモデルの早急な検討を今期の課題とする。
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