東京材料は、サステナブル商材の提案などを軸に中期経営計画を推進中。２０２４年度は国内外ともに好調に推移し、とくに日本国内の売り上げは過去最高を記録した。上期は自動車生産台数減の影響を受けたが、下期は回復し業績を後押しした。２５年度は売り上げが増収、利益は横ばいを見込む。

　注力するサステナブル商材はバイオマスポリアミドをはじめ順調に拡大している。その他の商材も引き合いが着実に増加傾向にあり、将来的には売り上げの２０％を目指す。サステナブル商材の事業拡大をさらに加速させるため、今年３月に高機能材料事業部にあった「開発部」を新たに「開発本部」として全社組織に格上げし、新規商材の探索にさらに注力する。

　同社は自動車分野を中心に、国内外でゴム・樹脂を展開する。中国は、上海・広州・天津に拠点を置く。２４年度は、自動車関連商材で日系カーメーカーの不調の影響を受けたが、非自動車用途のスマホ用光学部品向け商材や、電子分野向け樹脂が好調だったため、トータルでの売り上げを伸ばしている。

　ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）およびインドは、日系企業のハブであるタイを中心に事業を拡大してきたが、昨年度タイ、インドネシアは低迷した。一方でベトナム、インドが伸長しており、現地駐在員を増員している。インドは「メーク・イン・インディア」下での自動車産業他製造業の拡大に期待し、南部のチェンナイに支店を出店する。

　米州では、２４年度は、メキシコは好調を維持。アメリカは品目のライフサイクルの影響などで減収だった。今年度は増収を見込んでいる。「アメリカは成長が期待できる市場。駐在員を増やし注力していく」（同社）。メキシコでは、日系メーカーのさまざまなニーズに対応する。欧州も、主要顧客を中心に着実に事業を拡大している。