東京材料は、サステナブル商材の拡大を軸に中期経営計画を推進する。２０２５年度上期は売上高が前年を上回り、計画を達成したものの、営業利益は減益で目標未達。第１四半期は好調だったが、７～９月期にかけて自動車部品関連の不調が影響したとみる。下期も不透明感は残るが、売上高は通期でも前年を上回る見通しだ。

　サステナブル商材では、バイオマスポリアミドを中心に採用事例が着実に増加。将来的に売上比２０％を目標とし、顧客での採用を積極的に働きかけている。今年３月には高機能材料事業部内の開発部を「開発本部」として全社組織に格上げ。新素材探索を強化。展示会などを通じて環境配慮型製品群の提案を加速させている。

　海外事業は堅調に推移した。中国はスマートフォンや監視カメラ用光学レンズ向け商材が伸び、自動車の低迷を補った。「現地の自動車部品メーカーの中にはローカル企業との取引で成果を上げている顧客もあり、連携を強化している」（大井喜信社長）。ＡＳＥＡＮはタイ、インドネシアが振るわなかった一方、インドとベトナムが伸長。とくにインドでは南部チェンナイに支店を新設し、７月から営業を開始した。家電や空調メーカーなど、日系企業の進出に合わせて商機を狙うとともに、ローカル企業との関係構築も視野に入れる。

　米州ではアメリカとメキシコがともに好調。旺盛な需要により、前年を上回る売上を確保した。欧州も主要顧客を中心に事業を着実に拡大しており、全体として海外市場は計画を上回る推移となった。

　このほか、働き方改革の一環として本社オフィスを刷新。２００５年の入居以来初となる全面リニューアルを実施し、部門横断的なコミュニケーションを促進している。「新しい価値の共創」をテーマにしたレイアウト変更により、「社員同士の交流や活気が増えてきている」（同）という。