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  • 化学品商社特集 島貿易、電子・電池材料で研究進行
  • 2025年11月25日
  •  島貿易は、医薬・化粧品、電子材料、計測器、潤滑油、包装材料、農林・水産の分野でラボを持つ化学品商社。多様性のある強靱な組織の構築を方針に掲げ、顧客の困りごとや課題を掘り起こし解決策を提案する創造型商社として存在感を発揮する。

     前期(2024年10月~25年9月)の業績は、医薬、化粧品、電子・包装材料分野の各商材が好調に販売を伸ばし前年を上回る成果を上げた。今期も好調な流れを維持しており、順調なスタートを切った。

     昨年12月から高木新社長体制のもと3カ年中期経営計画を始動させており、商社の付加機能を高める取り組みに注力している。4年前に開始した「ラボ・デザインプロジェクト」では、従来の医薬品と化粧品に加えて、新たに工業分野でも研究分析可能な施設を新設した。その取り組みとして、電子材料・潤滑油・包装材料の3つのラボをまとめた「つくば研究所」(茨城県つくば市)を設立したほか、大阪にあった塗料土木ラボを移転し、「尼崎研究所」(兵庫県尼崎市)として稼働させた。

     一方、アグリ資材ラボおよびトライボロジーラボは、東京・銀座にある本社から移転し、「大田六郷研究所」(東京都大田区)として設立した。化粧品分野のコスメティックスラボも新木場に移転し、年内に稼働を予定している。一次産業向けには、新たに岡山県で完全陸上養殖の共同研究を協力企業とともにスタートさせている。

     海外では既存の6拠点に加え、韓国にソウル支店を今年4月に開設し日・韓連携で電池材料や新素材の開発にも注力する。次世代電子材料の共同研究を、つくば研究所で進行させており、化粧品を含む多分野で連携を加速する。

     今後も各ラボを活用し、顧客の声や市場の動向を幅広く捉えて高付加価値品開発の施策を進め、将来の柱となるビジネスを育成していく。
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