三井化学グループのアドバンスト・コンポジッツ（ＡＣＰ、オハイオ州）は、全社一丸となって難局を乗り切る。主力のポリプロピレン（ＰＰ）コンパウンドの事業環境には不透明感が漂うが、ＯＥＭや部品メーカーの環境対応製品などのニーズに対応しながら、安定供給を徹底することで右肩上がりの成長を目指す。

　ＡＣＰは北米自動車市場におけるＰＰコンパウンドのトップメーカー。生産拠点はオハイオとテネシー、メキシコのアグアスカリエンテスに展開し、ほとんどの日系と、電気自動車（ＥＶ）専業を含む米系のＯＥＭ、部品メーカーと取引している。前身会社を含めると来年は創業４０周年。日系企業として米市場にしっかりと根を張っている。

　２０２５年の米の新車生産台数は関税をはじめ、米中摩擦を背景とする半導体不足、アルミメーカーの事故といったサプライチェーン（ＳＣ）の混乱もあって前年割れする見通し。ＥＶ需要も９月に補助金が打ち切られ、鈍化が予測されるなど市場展望は厳しい。

　グローバル８拠点で差別化した同一品質のＰＰコンパウンドを供給しているが、米で特徴的なのはポストコンシューマー樹脂（ＰＣＲ）配合コンパウンドの採用が年々増加していることだ。独自の配合とコンパウンド、着色の技術により、ＰＣＲ配合比率２０～５０％でバージン品と同等の品質を実現するもので、当初は米系ＯＥＭに採用されたが、現在は日系にも広がっている。仁木康博ＡＣＰ社長は「ここ数年のカスタマーニーズのナンバーワンの材料。持っていなければユーザーとの話が進まない」と話す。

　先端ニーズに対応するとともに重視するのは、事業の基本だ。仁木社長は社内に対し、「コロナ禍にもわれわれは供給を絶やさず顧客の信頼を獲得した。現在の混乱している状況は当社の強みを生かすチャンスだ」と伝えている。３拠点の最適生産計画と輸送効率の追求などにより安定供給とコスト低減に努め、さらなるシェア向上を目指す。