昨年１月、３万９９４５円でスタートした日経平均株価は、関税政策による米中摩擦で４月に３万円付近まで下げ、その後は一気に５万円まで駆け上がった。とりわけ上昇したのが米国ハイテク株の株高を受け、急伸したＡＩ（人工知能）半導体関連株だ。半導体で唯一の成長市場であるＡＩデータセンター周りで、どれだけの材料を提供できるか。ＡＩ半導体市場に食い込めば食い込むほど、有望な半導体銘柄として市場で認知され、株価上昇にドライブがかかる。　（比較期間は２５年１月６日～１２月２４日）

　＜ＩＣ基板のイビデンは３倍強に＞

　昨年は分かりやすいＡＩ半導体銘柄が大きな伸びを示した。イビデンの株価は、４７８８円でスタートし、１１月４日に年初来高値の１万５４４５円をつけ、３倍強に拡大した。同社はＩＣパッケージ基板のグローバルトップメーカーで、とくに先端ＡＩサーバー向けで世界シェア８～９割を有するとみられる。ＡＩサーバー向けパッケージ基板は、使用量の増加に加え、ＩＣチップ大型化や混載数増加によるサイズアップが予想される。今後さらなる拡大が見込まれ、１０月には日経平均株価を構成する２２５銘柄に採用された。

　＜フジクラ、光ファイバーで差別化＞

　フジクラは６６８０円から始まり、１１月４日にピークの２万１６８０円をつけた。こちらも３倍強の伸び率だ。背景にあるのはＡＩデータセンター需要による光ファイバー事業の拡大。時価総額は５兆円を大きく上回り、半導体関連の大型銘柄に成長した。

　他の電線株も軒並み堅調だ。住友電気工業は２８５１円でスタートし、今期の最高値は７２１５円（１２月１０日）で約２・５倍を記録。古河電気工業は６８６６円から始まり、年初来高値が１万１６９５円（１１月４日）で約１・７倍に伸長した。ＳＷＣＣは７７２０円スタートで年初来高値は１万１４６０円（１１月１４日）をつけ、約１・５倍に拡大した。

　＜極薄銅箔の三井金属は４倍超え＞

　４６６０円で始まった三井金属は、１１月１７日に約４・５倍の２万１２３０円をつけた。同社は電気メッキ原理を応用し銅を析出させた電解銅箔のグローバルサプライヤー。キャリア付き極薄銅箔で世界シェア９５％以上を有する「ＭｉｃｒｏＴｈｉｎ（マイクロシン）」は半導体パッケージ用途、世界シェア約８割とみられる高周波基板用電解銅箔「ＶＳＰ」はＡＩサーバー関連で販売量が増加する。２製品とも日本、マレーシア、台湾で増強投資を実施するが、既存の銅箔設備の転用が可能なことから、市場では販売量の増加と事業の効率性が高く評価されているようだ。

　昨年の３月１９日に東京証券取引所プライム市場に新規上場したＪＸ金属は約２・８倍の伸び率。公開価格の８２０円から初日終値は８７４円となり、ピークは１０月７日で２３３９円をつけた。同社は世界シェア６割を有する半導体用スパッタリングターゲット材、同８割となるフレキシブルプリント基板（ＦＰＣ）向け圧延銅箔に加え、ＣＶＤ／ＡＬＤ前駆体、ハードディスク向け磁性材用ターゲット、インジウムリン基板、チタン銅といった半導体、情報通信材料などを取り揃える。従来の銅資源・製錬から先端材料にシフトする姿勢が高評価につながっている。

　＜太陽ＨＤや東京応化も２倍前後＞

　２・５倍に拡大したのが太陽ホールディングス。年初の２０６０円が１２月１９日にピークの５２１０円をつけた。同社はソルダーレジストの大手で営業利益の約９割を主力のエレキ事業が占める。収益性も高く、エレキ事業の営業利益率は約３０％だ。昨年３月にはＲＯＥ改善に向け、連結総還元性向１００％を目安とした株主還元の実施を発表。６月の定時株主総会で当時の佐藤英志社長の取締役再任が否決されるなど、体制面で紆余曲折があったものの、業績自体は好調に推移する。同社は非公開化を検討しており、こうした思惑も株価上昇につながっている模様だ。

　２倍近くの伸びを示したのは扶桑化学工業と東京応化工業。扶桑化学工業は年初３５４０円から右肩上がりが続き、１２月１０日に約１・９倍の６７６０円をつけた。同社はＣＭＰ（化学機械研磨）工程用の超高純度コロイダルシリカをグローバルに供給できる数少ないメーカー。半導体プロセスの複雑化でＣＭＰスラリーの需要が高まっており、同社品も台湾、米国といった主要市場に加え、中国でも販売量が増加する。使用量の増加や用途の広がりによって中長期的な販売増が見込めることを市場は評価しているようだ。

　東京応化は３５３５円スタートで１１月１７日に年初来高値の６４８２円となり、約１・８倍を記録した。半導体用フォトレジストで約２５％のシェアを握るトップメーカーで、ＥＵＶ（極紫外線）など先端向けのレジストに加え、表面改質剤をはじめとする関連化学品も販売が好調だ。タイムリーな投資計画が評価されており、フォトレジストの中核拠点となる郡山工場（福島県郡山市）や韓国・仁川工場での体制強化は２０２６年度に終える予定。韓国・台湾での高純度化学薬品の増強も続ける。

　超純水メーカーではオルガノの株価が伸びた。８２９０円の始値に対し、１１月１７日に約１・８倍の１万４７９５円をつけた。昨年１０月に発表した中間決算は、順調にプラント案件を獲得し、高収益のソリューションビジネスも寄与して営業利益が前年同期比５１・４％増の１７３億円となった。２１年の始値は１５４０円であり、５年で株価は１０倍、１０年単位でみると２０倍超に急成長した銘柄だ。

　同業の栗田工業は２４年７月の最高値７１８２円、野村マイクロ・サイエンスは２４年４月の同６３７０円を追う展開。昨年は年初比で栗田工業が１２月８日に約１・２倍の６８０３円、野村マイクロが１１月４日に約１・７倍の４１５５円をつけた。

　＜レゾナック　改革奏功、一貫上昇＞

　昨年の日経平均株価は３万９９４５円スタートで年初来高値は約１・３倍の５万２６３６円だった。そのため１・５倍前後の企業は、日経平均以上に上昇した銘柄といえる。

　レゾナック・ホールディングスは始値４０４５円に対し、年初来高値は１２月２４日の６６６８円。「真の企業価値最大化を図ることが経営者の使命」とする髙橋秀仁社長が、半導体材料を中心とする機能化学品事業への特化と不採算事業にスピーディーにメスを入れる改革を断行。株価の面でも企業価値の向上を有言実行してみせた。約１・６倍の拡大で４月以降はほぼ一貫して株価が上昇し、とりわけ先端パッケージング技術の開発に向け、国内外２７社で組むコンソーシアム結成を発表した９月３日以降に大幅な伸びをみせた。

　＜封止材・研磨材・メッキも好調＞

　住友ベークライトは年初の３８９４円に対し、１１月４日に約１・４倍となる５４８９円をつけた。同社は封止材のトップメーカーで、ＡＩ向けパワー半導体、エッジＡＩ用などの拡大によって封止材の四半期出荷量は１Ｑ、２Ｑと連続で過去最高を更新した。

　大阪有機化学工業は２９１６円から始まり、ピークは１２月２２日の４０７５円で約１・４倍。２４年１２月～２５年８月期決算は主力のフッ化アルゴン（ＡｒＦ）レジスト用原料が拡大し、営業利益が前年同期比５４・５％増の４６億円となった。減価償却費は２４年をピークに減少傾向で今後のさらなる拡大を見込む。

　研磨材事業で約８割の営業利益を稼ぐ富士紡ホールディングス。始値５４５０円で、１２月２４日に約１・５倍の８２２０円まで上昇した。祖業の繊維から化学品、電子材料にシフトし、大胆な事業ポートフォリオ改革が評価された格好だ。研磨パッドのなかでもソフトパッドに強みを持つニッチトップ戦略で半導体市場で高い存在感を放つ。

　デクセリアルズは始値２４５５円、ピークは１１月１７日の３３３３円で約１・４倍の伸びだ。５月に光半導体を手掛けるグループ会社の生産能力を増強する事業戦略を公表。次世代技術の光電融合銘柄として注目を集める。１１月には自己株式取得を発表し、株価上昇に拍車がかかった。

　感光材メーカーのダイトーケミックスは始値２０２円で年初来高値は９月２２日の３３７円。約１・５倍の伸び率だ。近年の最高値はコロナ禍の半導体需要で記録した２１年の５１８円で、ここが一つのターゲットとなる。同業の東洋合成工業も２１年に最高値１万９２７０円を記録。昨年のピークは１１月４日の７５００円だった。フォトレジスト原料を手がける両社は足元で底固めを図り、再び上昇をうかがう。

　メッキなどの表面処理薬品メーカーも、このあたりの水準だ。メックの２５年の始値は３４５５円で１１月１３日に５６００円（約１・６倍）まで上昇。上村工業は始値１万９３０円に対し、１２月１０日に１万５４４０円（約１・４倍）、ＪＣＵも始値３８７０円で１２月１１日に５５３０円（約１・４倍）をつけた。

　３社の２４年度の営業利益率はメックが２６・７％、上村工業が２２・５％、ＪＣＵが３７・１％と高く、安定したビジネスモデルが強み。得意とする基板向けの表面処理薬品に加え、各社は再配線層（ＲＤＬ）やインターポーザーといった「中工程」に積極的に進出し、先端パッケージの需要も取り込む考えだ。