２０２６年の化学産業は「実行」がキーワードになる。石油化学が取り組むエチレン設備の再編では、千葉地区で丸善石油化学が２６年度中に２基から１基体制に移行し、西日本では三井化学、三菱ケミカル、旭化成が大阪・岡山計２基の最適化の具体策を固める見通し。誘導品でも４月にポレオレフィン大手が事業統合する。こうした汎用分野の再構築策とともに、イノベーションも加速する。人工知能（ＡＩ）向けを中心に拡大する半導体では素材各社の設備や研究開発投資が活発化し、昨年のノーベル化学賞に輝いた京都大学・北川進特別教授らの金属有機構造体（ＭＯＦ）の社会実装も注目だ。医療分野ではｉＰＳ細胞を用いた世界初の医薬品が日本で承認される可能性がある。一方、中国は化学産業政策の次期計画を始動する。グローバル競争は一層激しさを増し、日本が世界に存在感を示していけるか真価が問われる。