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  • 経営戦略特集2部 横浜ゴム、中計での変革を総仕上げ
  • 2025年4月21日
  •  横浜ゴムは、中期経営計画「YX2026」を変革の総仕上げと位置づけ、創業(探索、成長、増収)と守成(深化、改善、増益)両利き経営でHockey Stick Growth(うなぎ昇りの成長)を目指す。初年度の2024年は売上収益で創業来初の1兆円超えを達成し事業利益も過去最高を更新した。

     25年はタイヤ消費財で高付加価値品の販売を強化、地域別に最適な販売戦略を推進する。中国メーカーのシェア拡大に対抗しプレミアムゾーン比率を50%まで引き上げ、汎用カテゴリーはコスト競争力を強化する。中国・杭州では25年12月稼働予定で「1年工場」に挑戦、着工から試作タイヤ生産までを1年で行い、低コスト・高効率生産を実現する。メキシコ新工場は27年量産開始予定で、既存拠点ではフィリピンと三島の増強も進めている。

     タイヤ生産財のOHT(オフハイウェイタイヤ)事業は生産、販売、技術各面での高い参入障壁が高利益率の源泉だとし、成長ドライバーに位置づける。スウェーデンTWS買収により農業・林業機械用と産業車両用タイヤは高いシェアを有している。さらに米グッドイヤーのOTR(鉱山・建設車両用タイヤ)事業も買収し、同分野で3位の地位を確立した。今後はアフターマーケットに注力しつつコストの効率化も進め25年は50億円超の利益拡大を図る。

     トラック・バス用タイヤ(TBR)は日本とタイ工場での生産再配置によるコスト削減、日欧米でのシェア拡大を図る。MB(マルチブルビジネス)はホース配管を成長ドライバーと位置づけるとともに、工業資材の安定収益化を図り、リソース集中による強化・拡大を目指す。

     サステナブルな事業に向けた取り組みでは日本ゼオンと植物由来エタノールなどからのブタジエン高効率生成技術の実証に着手、34年の事業化を目指している。
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