三菱商事プラスチックは電子材料、食品包装材料、車両用部材を対象に、汎用・工業・バージンポリエチレンテレフタレート（ＶＰＥＴ）、物流の４分野を収益基盤とした事業を展開する。三菱商事グループで、２０２５年度から新たな中期経営計画に取り組むなか、選択と集中を掲げて事業の取捨選択を明確にし、経営効率を高めるほか、新事業創出に必要な経営資源を創出する。

　２４年度は、半導体パッケージ樹脂を始めとする電子材料が通期で存在感を発揮した。食品トレー用樹脂原料や軟包装向け原反などを手がける食品包装資材は原材料価格高騰の影響を受けたが、数量減少は最小限に抑えることができた。車両用の樹脂供給は東南アジア向けが中国製電気自動車の攻勢により影響を受けた代わりに、対米輸出用国内生産車向けが活発で補い、ボトル用リサイクルＰＥＴ樹脂事業で生じた一過性の損失を除き、安定した収益力を示した。

　２５年度は需要動向の不透明さが増し、中長期的には国内の石化再編のあおりで原材料調達難に陥る顧客の増加も考えられるなか、ソリューションとなる商社機能を迅速に提案する経営資源をあらかじめ持っておく必要がある。デジタル技術、自動化ツールを通じた社内業務の効率化を進めると同時に「不得手な分野・事業は省力化を進めるなどで合理化し、当社が得意な領域に集中していく」（早澤幸雄社長）方針。新規ビジネスの検討に取り組む時間・人員を創出するための仕組み作りに取りかかっている。

　安定した収益基盤として台頭した半導体関連中心の電子材料のほか、ＰＥＴ樹脂、有力企業と結びつき高い市場プレゼンスがある物流資材関連の深掘りが焦点の一つ。また、国内石化産業の再編・統合でプレーヤー不足が進むとみられる汎用樹脂供給の調整役となることも、国内のプラスチック加工産業を支える上で、商機につながるとみている。