兼松ケミカルは、引き続きライフサイエンスおよび基礎化学品の両分野を成長ドライバーとした収益拡大を進める。国内メーカーの再編など市場環境の変化に対応しながら「ＢＣＰ（事業継続計画）対応を含めて需要家が安心できるサプライチェーンを提供する」（下川博紀社長）とともに、グリーントランスフォーメーション（ＧＸ）やカーボンニュートラル（ＣＮ）商材などを積極的に育成する。昨年１０月に創立５０周年を迎え、蓄積した知見を生かし質・量ともにワンランクアップを目指す。

　２０２５年３月期は、自動車・鉄鋼・総合化学の生産量および住宅着工件数がいずれもマイナス成長となる外部環境の影響を受けてわずかながら減収減益となった。６営業部で好調・不調が混在するなかで、ジエチレングリコール（ＤＥＧ）や潤滑油添加剤など新規輸入在庫商材の展開が収益に貢献しているほか、クーラントも風力発電向け・データセンター向けが好調という。子会社の兼松ウェルネスを加えた連結では減収増益だった。

　今期も不透明な状況が続くとみており、「商社としてピンチをチャンスに変え、１つひとつの商材の収益を確保していく」方針。また、化学品関連法令対応の人員を補強し、兼松グループのケミカル案件へのサポートと協業も始動しつつある。

　近年では、家庭紙用の天然由来保湿剤やホタテ貝殻粉末使用プラスチックなどＧＸ・ＣＮ商材にも力を入れており、今年４月にはＩＳＣＣ　Ｐｌｕｓの認証を取得した。グリセリン（天然）由来の家庭紙向け保湿剤では海外に新たな案件が進行中で、「今期以降の商業出荷が期待できる」状況にある。

　原薬・中間体で実績を積んできた医薬関連については「今後とも当社にとって大きな収益の柱であることに変わりはない」とする。今後はバイオ医薬品をターゲットの１つと位置づけているほか、さらにＣＤＭＯ事業の立ち上げを計画している。