池田物産はグロバールネットワークを通じ、国内外の顧客の要望に応える。併せて横浜・山下町のＲ＆Ｄセンターによる応用研究データを提供することで、専門商社としての付加価値向上を図っている。最新の化粧品トレンドをつかむとともにアップサイクル（高付加価値品への再生）、グリーン、植物性、ナチュラルをキーワードとする商材の拡充にも注力する。「化学合成品を天然材料に置換して同等機能を提供することなどにもフォーカスを当てている」（池田隆彦社長）という。

　２０２４年度を振り返ると、国内ではメイン商材の一つである紫外線吸収剤の納入タイミングが前後したことや、為替の問題などが影響し、下方修正を余儀なくされた。

　一方、売上高の約半分を占める輸出では米州市場が好調だった。「去年は荷動きがよく、今年も相応の注文を見込んでいる」。欧州は各種規制の厳格化が懸念されるものの、原料サプライヤーからは規制をクリアする製品も開発されており、今後の展開に期待する。

　国内基盤を大切にしつつ「輸出の販売先を増やす。それぞれの地域で営業活動を深掘りする」という考えを示す。海外事業の最重要拠点であるイケダコーポレーション・オブ・アメリカを置く米国では、高品質で安定性のある日本産原料の需要が高まっている。近年、幅広いテクスチャーを実現できるエステルや感触改良剤の荷動きが好調だ。ビーガンやマイクロバイオームといったトレンドに沿う原料の探索・拡充にも注力する。

　また、人員増強も行う中で米国拠点を足がかりにブラジルやコロンビアなど中南米市場の開拓にも積極的だ。ヘアケアやスキンケア、メーキャップなどの原料ニーズが以前よりもさらに高まっている。現地資本の化粧品メーカーも購買力を付けており、日本産原料を通して自社製品の高付加価値化を図ろうとしている。このほかオセアニア地域や中東欧、東南アジアなどでの営業活動に力を入れる。