東京材料タイランド（ＴＺＴＨ、山本拓社長）は、自動車向け合成ゴムの安定供給に努めつつ、業容拡大を積極化している。タイでもサステナブル商材のニーズが増すなか、バイオマス樹脂・リサイクル樹脂などの取り扱いを強化中。非自動車分野の包装資材・生活雑貨に向けた展開も進め、積極的な提案活動を行い、新たなビジネスチャンスを創出する。同社グループが掲げる「サステナビリティ」の流れに沿い、市場創出と需要の取り込みを図る。

　ＴＺＴＨの主力商材である合成ゴムは、親会社である日本ゼオンのニトリルゴム（ＮＢＲ）やアクリルゴム（ＡＣＭ）のほか、海外サプライヤーのエチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）が主軸。タイの自動車産業は昨年から減速傾向だが、同社の顧客は一定の稼働率を維持し、出荷量も堅実だ。産業用機器（農機・建機）向けなども強化しつつ、引き続き安定供給に注力する。

　東京材料は、竹原ゴム加工と現地に合弁生産拠点を有する。フッ素ゴムやシリコーンゴムのコンパウンドを手掛け、品質の高さが強み。タイ国内に加え、インドネシアやベトナムなど周辺国の案件開拓に注力する。

　タイローカル商材の取り扱いもテーマとする。タイのほか周辺国やインドの日系顧客に向け、ゴム配合剤・関連薬剤やフィラーなど、加工関連原料や副資材を供給する。生産コストを踏まえた現地調達ニーズが高まるなか、タイ国内の調達先の開拓に力を注ぐ。バイオプラ・再生材の拡販も課題。幅広い用途で需要を探索し、包装資材向けなどで採用を狙う。

　原料販売以外のビジネスも模索する。在庫拠点５カ所を有するが、現地では小分けニーズも高まっており、対応を検討する。中長期では、協力企業となる成型メーカーも探索し、半加工品へも手を広げる考え。