三菱商事プラスチックは電子材料、食品包装材料、自動車部材などを対象に、汎用・工業・バージンポリエチレンテレフタレート（ＶＰＥＴ）の３分野を収益基盤とした事業を展開する。

　２０２５年度上期（２５年４～９月）の業績は、食品包装需要の縮小傾向が汎用樹脂関連ビジネスに影響を与えた一方、電子材料向けを中心に工業分野が好調に推移し、前年同期とほぼ同等となった。なかでも、半導体パッケージング用熱硬化性樹脂の需要増に対し、サプライヤーと連携して安定供給に努めた。自動車向け樹脂販売は力強さに欠けるなか、安定した収益基盤として重要度を増している。

　汎用樹脂が世界的な供給過剰にあり、国内でもメーカー再編の検討が本格化するなか、循環型・低炭素型素材の供給を三菱商事と協働で推進するとともに、三菱商事プラスチックとして中期的な目線で「得意な領域である半導体関連、物流資材、ＶＰＥＴ事業を成長分野と位置づけ、注力していく」（早澤幸雄社長）取り組みの最中。

　業界内で存在感が強い物流資材事業では物流の効率化が社会課題となるなかで、その解決に貢献する資材供給やデジタル化の取り組みを事業化したい考えで「いくつか走らせている案件はある」とする。

　半導体関連では現有力サプライヤーとの関係を軸に、パッケージング材料や後工程材料を拡充する横展開を想定する。「優れた技術を有する日本メーカーの製品を主要な半導体メーカーへ紹介する取り組みを加速したい」考え。

　飲料ボトル向けＶＰＥＴの供給で高いシェアを持つ同社は、世界の需給バランスやアンチダンピング課税の動向を注視しながら「将来予想される大きな変化の中でも、安定供給を継続するために必要なことをいろいろ検討している」という。