＜久保祐治　常務執行役員　総合研究本部長＞

　２０２５年４月に、従来の総合研究所を「総合研究本部」と改称するとともに、次世代材料、カーボンマテリアル、有機機能分子材料、機能樹脂材料の４つの開発領域を軸に再編した。従来の体制は比較的、事業との結びつきが強かったが、新体制では材料や技術を軸とすることで、既存事業の枠を超えて技術や材料の適用範囲を広げていくことに期待している。領域ごとに研究所を配置し、所長には執行役員とフェローが入り、経営意識を持った運営を進めている。

　次世代材料研究所では、有機材料に加えて金属や無機材料などの材料を含めて、将来に向けた新しい材料の開発に取り組んでいる。

　カーボンマテリアル研究所では、コールケミカル事業をサポートする炭素材料の研究開発に加え、カーボンニュートラルへの対応、さらに燃料電池用の触媒担体として採用されている新規多孔質炭素「エスカーボン」など、「カーボン」という切り口で束ね炭素材料の新たな機能材料としての展開も検討する。

　有機機能分子材料研究所では、有機ＥＬ材料をはじめとした機能を有する低分子材料の開発にフォーカスしている。

　機能樹脂材料研究所では、各種高分子材料を対象に、商品単位で分かれていた開発の融合・促進を狙い、エポキシ系・ビニル系・ポリイミド系の樹脂の半導体周辺分野への展開の強化を図っている。また、これらの材料を支える分析技術と計算技術の連携やプロセス技術開発力も当社の特徴である。

　親会社の日本製鉄と連携し、成長につながるテーマをともに進める「協働研究センター」も新設した。親会社と当社の材料技術の強みを組み合わせることで、新しい市場の開拓につながるテーマを協議している。

　２６年度からの新中長期経営計画では、研究開発費を増やしていく考えだ。金属や無機材料系の強化、有機材料も含めた新規事業領域に踏み込むためには、新たな人材も必要となる。どこよりも速い「スピード」と、新たな領域に取り組む「チャレンジ」を意識した研究開発を進めていく。