中国化学・素材メーカーの規模・質量面での成長、自動車・家電、ＩＣＴなど化学品最終ユーザーの海外進出、米国との通商摩擦にともなう半導体・バイオ製造業の独自路線による拡大といったトレンドが顕著になるなか、在中国日系化学企業もこれに対応。現地生産体制の拡充や最適化、技術サービス現地化を含む中国系ユーザーへのスペックイン活動強化などに力を入れている。

　住友化学は、中国をＩＣＴ＆モビリティ関連製品の重点市場と位置付ける。半導体材料はｉ線用、ＡｒＦエキシマレーザー用フォトレジストで高いシェアを持ち、後工程用にも供給。硫酸、イソプロピルアルコールなど高純度ケミカルは常州（江蘇省）と西安（陝西省）で生産している。顧客との密なコミュニケーションによりニーズを吸い上げ、開発を迅速化したい考え。

　レゾナックは中国で、封止材やダイボンディング材料、配線板用感光性フィルム、高純度ガスを含む半導体・電子材料事業を経営の軸に据える。多くの材料で地産地消体制を構築しており、今春には蘇州（江蘇省）でエポキシ系封止材の生産能力を増強。ダイボンディング材料も南通（同）でフィルムの後工程ラインを、蘇州でペーストの生産ラインをそれぞれ増強中だ。同社は「共創」をテーマに中国系ユーザーとの関係をさらに深め、現地市場深耕を図る。

　日本化薬は、２０２６年度の完了をめどに湖州（浙江省）でエアバッグ用インフレーターの生産能力を増強する。２７年夏には点火装置（スクイブ）も内製化する。自動車市場の成長が続く中国の需要を取り込む。

　ＤＩＣは今秋、南通市内で移転新設した印刷インキ工場の稼働を開始する。食品包装材料を主力用途とするリキッドインキなどの競争が激化するなか、東莞（広東省）、瀋陽（遼寧省）を含む３工場でリキッド、ペースト両製品の最適供給体制の再構築を完了。河北、華東、華南の各重点市場で一層の拡販に取り組む。

　三菱ケミカルは２８年央をめどに、南通のアクリル樹脂工場と開発センターの移転を完了させる予定。中国２カ所で生産するＭＭＡからアクリル樹脂にいたる一貫体制をテコに、現地市場における優位性の維持向上を図る。また蘇州では今春、電線被覆材などに使う難燃コンパウンドの生産能力を増強。シェア７割を占める中国系ＯＥＭに食い込むため、技術サポート体制を強化する。

　東レはエンプラ事業で日系に加え、伸長する中華系顧客へのスペックインを増やしている。仏山（広東省）では来年初頭、コンパウンド新工場を年５万トン能力で全ライン稼働させる予定。グローバル供給拠点とも位置付け、さらなる増強も計画する。

　三井化学は上海で来春稼働を目指し、自動車内装表皮などに使うオレフィン系熱可塑性エラストマーの生産能力を２倍に引き上げる。

　三菱ガス化学は、ハイエンドの携帯端末やＡＩ、サーバー向けで半導体基板に使うＢＴ材料の販売が好調。顧客の要請に応え、タイ工場の製品認定も進めている。レガシー半導体をターゲットとする積層板も顧客評価が進展。将来の現地生産化も見据える。

　ポリプラスチックスとグローバルポリアセタール（ＧＰＡＣ）の合弁会社はは昨秋、南通ＰＯＭ工場の第１期移転増強を完了。重合能力を１・５倍の年９万トンに引き上げた。２６年には２期目の移転を予定する。

　トクヤマは、２６年春をめどに、蘇州で血液検査用の電解質分析装置に使う緩衝液の現地生産に乗り出す。現地生産化でおう盛な需要に応える。