＜日触商貿（上海）有限公司＞

　日触商貿（上海）は、社会のニーズに応えるソリューションズ事業の拡大を掲げる日本触媒グループの長期ビジョン・中期経営計画のもと、中国における商社機能として顧客課題への密着を推進する。電子材料分野などの差別化製品で素材の機能性を訴求していくとともに、顧客の声をグループの製品開発やユーザーの課題解決につなぐ対応力で、存在感を示していく。余汀総経理は、「現地企業へ一段と販路を広げ、収益拡大を目指したい」と話す。

　日本触媒の製品を中国市場に売り込むのが同社の主要ビジネス。界面活性剤や洗剤原料、架橋剤など幅広い製品で豊富な販売実績を持つ。余総経理は、「汎用品の競争環境が厳しさを増すなかでも、当グループにはオンリーワンの製品群がある」と語る。

　足元で引き合いが増えている電子材料関連のある製品では、「最終製品の買い替えサイクルにともない、継続的な需要の発生も見込める」（余総経理）といい、収益拡大への貢献を期待する。さらに、顧客からの要望を日本触媒グループにフィードバックすることで、よりニーズに沿ったソリューションの提供に結びつけていきたい考え。

　揮発性有機化合物（ＶＯＣ）の排出抑制をはじめ、環境規制が厳格化するなか、環境浄化用の排ガス処理触媒や、水処理に使うポリエチレンイミン「エポミン」の販売も底堅い。環化重合性モノマー「ＡＯＭＡ」や、液晶パネルに使う光学フィルム用アクリル樹脂「アクリビュア」、リチウムイオン電池用電解質「イオネル」といった製品の提案・拡販にも力を入れる。

　２０２５年上期の売り上げは堅調に推移した。一部製品では、中国当局の景気刺激策による間接的な需要喚起の効果もあったようだ。下期については、米国の関税政策など不確定要素もあり、「楽観はできない」（余総経理）と気を引き締める。