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  • 経営戦略特集1部 日本触媒、電材伸長で成長戦略前進
  • 2026年3月2日
  •  日本触媒はマテリアルズ事業の構造改革と、ソリューションズ事業の高付加価値化を両輪に次の成長を描く。新中期経営計画が始動した2025年度は、ソリューションズの重点領域であるエレクトロニクス分野が想定以上に伸長した。一方、マテリアルズ事業は中国勢の過剰供給が続くなか、需要に応じた生産体制の最適化や成長市場での拡販を通じて、収益基盤の再構築を加速させている。

     ソリューションズ事業では、ディスプレイや半導体向け材料など成長商材の拡大が進む。光学フィルム用アクリル樹脂「アクリビュア」は、大型・高精細テレビの拡大を背景に採用が広がっている。「よりきれいに見える」映像を実現できる点が評価されている。今後、材料設計提案と製品開発を磨き込み、さらなる高付加価値化につなげる。

     日本触媒のシリカ微粒子は、粒径の均一性を武器に、半導体後工程基板材料(封止剤/絶縁材)向けで採用拡大中。26年度に商業化する新規グレードで、先端用途でのさらなる需要獲得を図る。

     健康・医療では、核酸医薬品原薬の開発・製造受託(CDMO)が本格的な立ち上がり局面に入った。27年の完工を目指し、GMP製造能力を10倍に増強中。開発初期の小規模案件に柔軟に対応できる点で差別化されており、ラボレベルの受託は年1000件規模に達しており、顧客からのGMP設備での製造依頼も増加している。

     脱炭素関連では、固体酸化物形燃料電池(SOFC)向けジルコニアシートの需要が旺盛だ。また、電気を使い水素を生成するアルカリ水電解用セパレーターなど部材開発も推進し、顧客の二酸化炭素(CO2)削減に寄与する環境貢献製品の拡大を図る。

     マテリアルズ事業では、主力のSAPが新興国向けの拡販で数量を伸ばし、全体を下支えしている。インドネシアではグローバルサウスでの高い成長を取り込むため、5万トンの能力増強を進めており、迅速な供給体制を整えて顧客ニーズに応える。
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