旭有機材は、２０２６年度からスタートする５カ年の新中期経営計画「ＧＮＴ２０３０」において、以前から一貫して掲げてきた「グレート・ニッチ・トップ」の考え方を軸として高成長に挑む。３０年度は売上高１２００億円、営業利益２００億円、ＲＯＩＣ１０％、ＲＯＥ１５％を目標とし、さらにその先の３５年頃には売上高２０００億円、営業利益４００億円、ＲＯＩＣ１３％、ＲＯＥ１８％への飛躍を目指す。

　新中計の基本方針とするのは、「地域別ニッチトップ戦略の推進」、「半導体事業の深化・拡大」、「国内事業モデルの変革」の３つの成長戦略だ。中でも大きなトピックスとなるのが、旭化成エレクトロニクスから譲り受けた宮崎県延岡市の拠点を整備する管材製品の新工場だ。総額１７５億円を投じる同社最大規模の投資案件で、２８年１０月の竣工を見込む。半導体製造装置向け小型精密バルブ「ダイマトリックス」や流量制御機器「ファルコニクス」の生産体制増強を目的としたもので、創業の地であり、新工場と至近の管材マザー工場のある延岡製造所全体の競争力向上にもつなげる。

　もう１つの重要な戦略が国内事業モデルの転換だ。「競争から共創へ」をキーワードとして、樹脂管材をベースとしながら他社の金属製品なども必要に応じて組み合わせて、設計、施工、診断、メンテナンスを一貫して提供できる「耐食ソリューションプラットフォーム」を打ち出す。樹脂事業では、愛知工場で生産するレジンコーテッドサンド（ＲＣＳ）をＯＥＭ生産に切り替える方針で、他社との協業による構造改善と共創を推進する。世界最高クラスの断熱性能を持つ現場発泡ウレタン「ベクサー」も、グループの施工会社と連携して市場を開拓していく。

　地域別ニッチトップ戦略としては、米国でのプレファブ拠点の拡大や中東・アフリカでの金属代替推進、インドでのＲＣＳ第２工場の検討などを進める方針で、現地人材の活用にも力を注ぐ。